マテリアリティ（重要課題）
タムラグループでは、「コンプライアンス・倫理」「リスクマネジメント」「人権・労働」「環境」「品質」「社会貢献」の6分野をサステナビリティ領域として戦略の推進に取り組み、企業の社会的責任を果たします。
第14次中期経営計画では、サステナビリティ方針の制定や、社会環境の変化および経営戦略のさらなる一体化のためにマテリアリティを見直しました。今回の見直しでは、タムラが取り組む課題を、①ステークホルダーにとっての重要度、②タムラグループの重要度、③タムラグループの企業活動が経済・社会・環境に与えるインパクト、の3つの観点から評価し、②と③を合わせた総合評価を横軸に、①の評価を縦軸にしてマトリクスを作し、マテリアリティを特定しました。
新たに制定したマテリアリティでは、成長を支える経営基盤の強化、企業風土改革に向けた取り組みをさらに推進し、企業価値向上のためにガバナンス、コンプライアンス、リスクマネジメントを強化します。
タムラグループのマテリアリティと目標
| 大分類 | 中分類 | KPI | 2027年度目標 |
|---|---|---|---|
| 成長戦略の推進 | 脱酸素社会実現への貢献 | GHG（Scope 1&2）削減率 | 25％ 以上削減※ |
| 再生可能エネルギー調達比率 | 35％ 以上 | ||
| 注力市場売上比率 | 36％ | ||
| 働きがいの追求 | グローバルエンゲージメントスコア | 毎年 3pt 改善 | |
| 経営基盤の強化 | コーポレートガバナンスの強化 | 取締役会実効性評価の継続的実施 | 実効性の改善（定性評価） |
| グループ管理職対象 コンプライアンス研修受講率 |
100％ | ||
| 全社的リスクマネジメントの強化 | リスク管理委員会による安定したPDCA | 実効性の改善 | |
| 情報開示 | リスク開示の充実 | ||
| 品質重視の文化醸成 | 顧客満足度 | 前年比改善 |
※2021年度対比
マテリアリティの特定プロセス
| ステップ１ ↓ |
評価対象とする課題の抽出 |
|---|---|
| 国連グローバル・コンパクト、ISO26000、GRIスタンダードなどCSR・ESGに関する国際的なガイドラインや評価指標の要請事項を参照しながら、タムラグループの事業領域を踏まえて、評価対象とする約30の項目を抽出しました。 | |
| ステップ２ ↓ |
重要性の評価 |
| ステップ1で抽出した項目に関して、ステークホルダーにとっての重要度とタムラグループにとっての重要度の二軸で評価しました。ステークホルダーにとっての重要度は、ステークホルダーからの各種調査や当該ステークホルダーに対応する部門からのフィードバック情報に基づき評価しました。タムラグループにとっての重要度は、事業活動や経営への影響を、リスクと機会の両面から分析を行い評価しました。 | |
| ステップ３ | マテリアリティの特定 |
| 評価結果をマテリアリティ・マトリクスとして可視化し、 ステークホルダーおよびタムラグループの両方にとって 重要度が高い課題の中から、取締役会における審議を経 てマテリアリティを特定しました。 |
第13次中期経営計画サステナビリティ戦略の結果
働きがいの実現や脱炭素社会の実現に向けた施策を着実に実行し、目標に向けて進展しました。温室効果ガス削減については、国内主要5拠点（本社、坂戸、入間、狭山、児玉）の再生可能エネルギー使用率100%を実現し、目標に向けて前進しました。また、働きがい改革としては、社内有志が参加する心理的安全性プログラムを推進し、従業員エンゲージメント調査をグローバルに実施しました。
各KPIの結果は以下のとおりです。
| マテリアリティ | 2024年度 目標 | 2024年度 実績 |
|---|---|---|
| 1.持続的な事業成長 | 新製品・新市場向け売上比率：30％ | 24％ |
| 2.製品品質の向上 | 不良損金率：15％削減（第12次中期経営計画期間平均対比） | 32％増加 |
| 3.適正なサプライチェーン | 主要調達先SAQ実施率：100％ | 76％ |
| 4.コンプライアンス | コンプライアンス研修実施率：100％ | 96％ |
| 5.働きがいの実現 | ①グローバル従業員サーベイ実施ポイント向上：3pt/年 ②日本多様性：女性・外国人・中途採用管理職比率：10％、5％、50％ |
①±0pt ②8.3％、1.8％、39.1％ |
| 6.地域社会との共生 | 社会貢献費：経常利益の1％ | 1.2％ |
| 7.地球環境保全・脱炭素社会の 実現への貢献 |
①サステナビリティ貢献製品比率：27％ ②温室効果ガス（Scope 1&2）削減：33％以上（2013年対比※） |
①24％ ②38％ |
| 8.情報開示の充実 | ①統合報告書発行 ②TCFD準拠情報開示 |
①発行 ②開示 |
今後の取り組み
今後も、地球環境の変化、地政学的変化、技術の進化、人的資本の重要性増大など、大きな事業環境の変化が継続すると想定されます。
タムラグループは、それらの事業環境変化を機会と捉え、積極的に対応し、2050ありたい姿の実現に向け、サステナビリティ戦略と事業戦略の統合を深化させながら、創業100周年とその先の力強い未来を創る変革に取り組んでまいります。